生命保険の必要性とは?加入すべき人の特徴と上手な活用法を解説

「生命保険って必ず加入すべきなの?」と生命保険の必要性について疑問に思う方もいるでしょう。生命保険には役割があり、それらを上手く活用できそうな人は加入しておくべきだといえます。

そこで今回は、生命保険の必要性と、加入が必要な人の特徴について解説します。

生命保険の活用法についても紹介しているので、「必要ない」と感じる人も参考にしてみてください。

生命保険の必要性|特徴と役割

生命保険の必要性|特徴と役割

「生命保険」に加入すると、あらゆるリスクにおいてお金が必要になった場合に備えておけます

「あらゆるリスク」とは、死亡・病気・ケガなどのことを指します。

また「収入がない状態で生きるリスク」として老後に備えたり、「学費を準備できないリスク」として教育資金に備えたりする保険も含まれます。

生命保険の役割

生命保険で備えられるリスクは、3つに分類できます。

生命保険が持つ役割
  • 万が一に備える
  • 病気やケガに備える
  • 将来に備える

万が一に備える

生命保険の必要性|特徴と役割

生命保険は、死亡や高度障害状態など「万が一」のリスクに備えておく役割を持ちます。

高度障害状態とは病気やケガによって、身体の機能が重度に低下している状態です。

万が一の際に、葬儀費用や遺された家族の生活費に備える保険が「死亡保険」です。人は病気だけでなく、交通事故や事件などによって急に死亡してしまうケースもゼロではありません。

 生命保険に加入すれば、突然の事態でも費用面での負担を感じることなく対応できるのが大きなメリットです。

病気やケガに備える

生命保険は、病気やケガのリスクに備えておく役割も持っています。病気やケガをした場合には、以下の費用が必要です。

病気やケガをした際に必要な費用
  • 入院費・治療費
  • 働けない間の生活費・教育費
  • 治療中の交通費

これらのリスクには、医療保険やがん保険、収入保障保険などで備えておけます。

生きていれば誰もが病気やケガのリスクを背負っていますが、保険に加入することで安心して治療に励めます。

将来に備える

生命保険の必要性|特徴と役割

人は、ケガや病気をせず元気に暮らしていても、いつか働けなくなる時を迎えます。

 リスクに備えて、個人年金保険や終身保険など貯蓄性のある生命保険に加入しておくと安心です。

その理由として、少子高齢化に伴い年金受給額が減少していることが挙げられます。日本年金機構によると、年金の年金受給額は以下のとおりです。

国民年金 65,075円
厚生年金(夫婦2人分の老齢基礎年金を含む標準的な年金額) 220,496円

今後は、ここからさらに減額し受給開始も65歳より遅くなると予想できます。また老後資金以外に、「教育資金」「住宅資金」が人生の3大支出についても個人で準備しておくのがおすすめです。

学資保険や、満期返戻金を受け取れる保険などに加入すれば、このような将来の大きな支出に備えられます。

参考:https://www.nenkin.go.jp/oshirase/taisetu/2021/202104/202104nenkingaku.html

生命保険が不要と言われる4つの理由

生命保険が不要と言われる4つの理由

生命保険に加入すればさまざまなリスクに備えられますが、「必要ない」と感じている人も多いのが事実です。ここでは生命保険が不要だと言われている理由を、4つに分けて解説します。

生命保険が不要だと言われている理由
  1. 公的保障が充実している
  2. 貯蓄があれば足りる
  3. 保険金をもらう確率は少ない
  4. 保険料は割高

1.公的保障が充実している

生命保険が不要と言われる4つの理由

生命保険が不要だと言われている一番の理由としては、国の公的保障が充実している点にあります。日本には年金制度や医療保険制度などがあり、さまざまなリスクにおいてサポートを受けられます。

死亡時の公的保障

たとえば自分の配偶者が死亡した場合、以下の保障を受けられます。

自営業・フリーランスの場合 遺族基礎年金
会社員の場合 遺族厚生年金

遺族年金は死亡した家族が本来もらう予定だった老齢基礎年金を、家族が代わりに受給できる制度のひとつです。

 遺族基礎年金は18歳以下の子どもがいる配偶者、または18歳以下の子どもに受給されます。

一方で遺族厚生年金は、18歳以下の子どもがいない家庭でも受け取れます。その他にも、自営業者であれば死亡一時金や寡婦年金、会社員であれば中高齢寡婦加算などを条件によって受給可能です。

死亡保険に加入していなくても、収入次第では公的保障だけで生活していける可能性があります。

病気・ケガの際の公的保障

生命保険が不要と言われる4つの理由

病気やケガになった際には、公的医療保険を利用できます。公的医療保険とは、一般に病院でかかる費用の7割を負担してもらえる制度のことです。自営業・フリーランスなら国民健康保険、会社員なら健康保険に加入しています。

 入院や手術などで多額の費用がかかった場合にも、高額医療制度を利用すれば後からその一部が返金されるのです。

もしボーナスを含めて計算した平均報酬月額26万円以下の会社員であれば、高額医療制度によって自己負担額を6万円程度に抑えられます。

さらに会社員の場合は、病気やケガで働けなくなった際に平均報酬月額の3分の2を傷病手当金として受け取れます。もちろん、この保障だけで全ての費用をカバーできるわけではありません。

入院中の差額ベット代や食事代は自己負担なので、貯金で補えないのであれば民間の医療保険に加入しておく必要があるでしょう。

2.貯蓄があれば足りる

生命保険が不要と言われる4つの理由

公的保障でカバーできない部分を貯金で補えるなら、生命保険は必要ないと考える人もいます。たとえば病気やケガをした際に、公的医療保険の対象外となる費用は以下のものが挙げられます。

公的保障の対象外となる費用
  • 入院中のベット差額代や食事代
  • 治療中の生活費・教育費
  • 通院に使う車のガソリン代 など

これらを自分の貯金で負担しても、今後の生活に支障をきたす可能性が低いと判断できる場合は、生命保険へ加入する必要は少ないでしょう。

 一般的には働けなくなったときのために、生活費の6ヶ月分を備えておければ安心だと言われています。

またフリーランスであれば公的保障が受けられない部分も多いので、それ以上の貯蓄をしておく必要があります。

貯蓄ができていない、これからもできる可能性が低いという人は、生命保険へ加入しておいた方が安心でしょう。

 

3.保険金をもらう確率は少ない

生命保険が不要と言われる4つの理由

生命保険に加入していても、保険金を受け取れる確率は低いといえます。生命保険文化センターによると、40代男性の死亡する確率は約1万人に1人です。※1

 もし1万人すべてが生命保険に加入していたとすると、40歳が終わるまでの間に1人しか死亡保険金nの対象にないという計算になります。

また厚生労働省の「平成29年患者調査」によると、人口10万に対しての入院者の総数は1,312.6人で割合にすると約1.3%です。※2

生命保険に加入していても、実際に死亡したり病気やケガで入院するリスクは統計上かなり低いので、もったいないと感じても仕方ないでしょう。

特に掛け捨て保険は、返戻金を受け取らないまま保険期間が終了してしまうケースも少なくありません。

「保険にお金をかけるよりは、その間に貯蓄をしたい」と考える人にとっては、生命保険が不要に思えるでしょう。

 

※1https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/life/life20/dl/life18-06.pdf
※2https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/17/dl/01.pdf

4.保険料は割高

生命保険が不要と言われる4つの理由

生命保険の保険料は、保険会社の運営費にかかる費用も含まれています。保険料は純保険料と付加保険料に分類され、保障に充てられているのは純保険料です。

付加保険料の割合が大きいほど、運営上の手数料に取られていることになります。

 付加保険料が発生している点を考慮すると、保険料が割高に感じる場合もあるでしょう。

個人年金保険など老後資金の貯蓄を目的とした保険も、死亡時の保障も兼ね備えているため、割高だと感じる人も多いです。変額保険や外貨建ての個人年金保険であれば、運用にかかる費用も負担することになります。

手数料がもったいないと感じる人が、生命保険への加入が必要ないと判断しているのでしょう。

生命保険が必要な人

生命保険が必要な人

生命保険が必要な人は、以下の2点のいずれかに当てはまる人だと言えます

生命保険が必要な人
  • 自分の貯蓄だけでは不安な人
  • 家庭がある人

自分の貯蓄だけでは不安な人

万が一の際や病気やケガになった際に自分の貯蓄だけで補えない人は、生命保険へ加入しておくべきだといえます。会社員で安定した収入があったとしても、いつ職を失うか分かりません。

 貯金がない状態で職を失い、そのタイミングで病気やケガになってしまえば途方に暮れてしまいます。

今の貯蓄状況をよく把握し、少しでも不安が残る場合は必ず生命保険に加入しておきましょう。

また老後資金を貯蓄する自信がない人も、個人年金保険や貯蓄性のある生命保険に加入しておくと安心です。

 

家庭がある人

生命保険が必要な人

生命保険は、自分だけでなく生活を共にする家族を守るものでもあります。配偶者や子どもがいるなら、万が一に備えて死亡保険に加入しておきましょう。

 子どもがいる場合は、生活費だけでなくその後の教育資金も必要となり遺族年金だけでは足りないからです。

以下に遺族年金の受給額をまとめます。

遺族基礎年金 780,900円+子の加算額
1人目および2人目の子の加算額:各224,700円
3人目以降の子の加算額:各74,900円
遺族厚生年金 老齢厚生年金の報酬比例部分の4分の3
※他条件あり

もし会社員で賞与を含めた標準報酬月額が25万円、18歳未満の子どもが1人であれば、受給される遺族厚生年金は遺族基礎年金と合わせて140万円程度です。

月々の受給額は11万円程度と、教育資金を貯蓄するには十分ではありません。そのため、子どもを持つ家庭の場合は、死亡保険への加入は必須だといえます。

死亡保障と教育資金の貯蓄を兼ね備えた学資保険なども検討しておくとよいでしょう。

生命保険が不要な人

生命保険が不要な人

生命保険が不要な人は、生活を共にする家族がおらず一人暮らしの人です。

 葬儀費用として200万円程度の貯金があれば死亡保険は不要ですし、病気やケガの際に十分な貯蓄があれば医療保険も不要だといえます。

ただし、働けない期間が長くなるリスクに備えて、掛け捨ての安い医療保険には加入しておくと安心です。

不要な生命保険をなくし、少しでも老後のための貯蓄や投資に回しましょう。

生命保険に加入するメリット・デメリット

生命保険に加入するメリットとデメリットについて紹介します。生命保険はメリットも大きいですが、デメリットも少なからずあります。デメリットをしっかり把握して、後悔のない保険選びをしましょう。

メリット

生命保険に加入するメリット・デメリット

生命保険に加入するメリットは、2つあります。

生命保険に加入するメリット
  • 思わぬリスクに備えられる
  • 節税対策になる

生命保険最大のメリットは、思わぬリスクに備えられる点にあります。

 生命保険に加入すると、税金の控除を受けられる点もメリットです。

保険料控除には一般生命保険料控除、介護医療保険料控除、個人年金保険料控除の3つがあり、所得税や住民税を減らすことができます

会社員なら年末調整、フリーランスや自営業なら確定申告をすることで控除を受けられます。

 

デメリット

生命保険に加入すると、毎月の保険料支払いがあり普段の生活では負担となります。

 支払いを途中で辞めると損をしてしまう商品もあるので、満期まで払い続けられるか慎重に検討する必要があるでしょう。

また返戻金や満期保険金のない商品では、保険金の受け取りがない場合に損をします。

損をする可能性があっても、いつ何が起こるかわからないので、加入しておいたほうが安心です。

生命保険の上手な3つの活用法

生命保険の上手な3つの活用法

生命保険は思わぬリスクに対する保障だけでなく、方法次第で上手く利用できる商品です。生命保険が不要と感じる場合にも、以下の方法で活用できないかチェックしてみてください。

生命保険の上手な3つの活用法
  1. 返戻金を老後資金に充てる
  2. 遺産を渡したい人に渡せる
  3. 相続税対策に使う

1.返戻金を老後資金に充てる

老後資金を貯蓄する目的で、解約返戻金が返ってくる終身保険に加入しておく方法があります。急な出費があれば貯蓄は減りますが、保険の返戻金は急に減ることはありません。

 個人年金保険でも、同様に老後資金を貯蓄できます。

外貨建てや変額保険に加入すれば、払込保険料以上の保険金を受け取れる可能性もあります。ただし生活を共にする家族がいなければ、保険金額は葬儀代の200~300万円程度で十分と言えるでしょう。

家族がいる場合は、生活費や教育資金の負担分を加味して設定しておくと安心ですよ。

2.遺産を渡したい人に渡せる

生命保険の上手な3つの活用法

生命保険は被保険者の死亡時に保険金を受け取る人を指定できるので、家族間で相続時の争いごとは少なくなるでしょう。もしも保険に加入せず預金や投資しか財産がない場合、財産分与で揉める可能性は高くなります。

相続問題は弁護士に依頼したり裁判になったりと、手間や時間のかかるトラブルです。

遺された家族が少しでもスムーズに手続きできるように、生命保険で備えておく方法も視野に入れておきましょう。

3.相続税対策に使う

被相続人が死亡すると、不動産や預金、株式などの財産を受け継ぐ際には相続税が発生します。相続税には基礎控除などの非課税枠が設定されていますが、枠を超えた際は生命保険の非課税枠を活用できます。

生命保険の受取時にかかる相続税の非課税枠

500万円×法定相続人の人数

たとえば父親が死亡し、法定相続人(民法上相続人としての権利がある人)が母と子1人であれば500×2=1,000万円までが非課税対象です。

財産を預金や投資だけでなく、保険金でも準備しておくと遺された家族が助かります。

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よくある質問

生命保険はなぜ必要なのですか?
生命保険は、万が一の際だけでなく病気やケガ、将来などあらゆるリスクに備えておけます。十分な貯蓄がない状態で急な出費があったときに助けてくれるものです。
生命保険が不要だと言われている理由は何ですか?
日本は、老後や医療制度など公的保障が充実しているからです。貯蓄が十分できていれば、生命保険に加入しなくても自己資金で補える人もいます。
生命保険が必要な人の特徴は?
十分な貯蓄ができていない、もしくは貯蓄だけでは不安だと感じる人は生命保険に加入しましょう。また生活を共にする家族がいる場合にも、あらゆるリスクに対して備えておくと安心です。
生命保険が不要な人の特徴は?
生活を共にする家族がいない場合は、手厚い死亡保障を付ける必要性は少ないでしょう。また十分な貯蓄があれば病気やケガに対する保障も必要ないといえます。
生命保険に加入するメリットは?
生命保険に加入するとあらゆるリスクに備えておけます。また生命保険料控除の対象となれば、節税にも繋がります。
生命保険に加入するデメリットは?
保険料を負担しなければならない点です。若い人ほど死亡リスクや病気・ケガをするリスクは低いので保険料の支払いがもったいないと感じる場合もあるでしょう。
生命保険の活用法を教えてください。
生命保険は、返戻金を老後資金に充てて活用できます。また相続の際の手続きがスムーズになったり節税対策になったりする場合もあります。

まとめ

今回は生命保険の必要性について解説しました。貯蓄に不安がある人や生活を共にする家族がいる人は、生命保険へ加入しておくのがおすすめです

返戻金を活用して貯蓄に充てたり、節税対策にできたりと上手く活用することも可能です。

自分が必要な生命保険を見極めて、無駄なく備えておきましょう。

 

・本記事の内容は、本記事内で紹介されている商品・サービス等を提供する企業等の意見を代表するものではありません。
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